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テレビが国民をだます理由・手法のまとめ下記の情報はミコスマサイトに証拠があります。
■前提知識
テレビ局は会社なので利益を生み出さないと運営できない。
利益を生み出すにはスポンサーが必要となる。
テレビ局の幹部、経営者はほとんどが韓国、朝鮮系である。
スポンサーの幹部、経営者の多くは韓国、朝鮮系である。
電通⇒日本最大の広告代理会社（事実上の日本マスコミ支配）。成田豊（元会長）は朝鮮人。
メディアが推す民主党は韓国、朝鮮を擁護している。
メディアが推すソフトバンク孫正義は朝鮮人。
日本のテレビ局、新聞社は事実上、民主党から年間１００億円以上もらっている。
（鳩山氏、岡田氏親族による企業広告費等）
テレビに出演する政治評論家と小沢一郎のカネの繋がり。
芸能人の多くが、韓国人・朝鮮人である。
つまり、日本のためになる情報よりも母国（韓国、朝鮮）のためになる報道を行いたい。
■テレビを生活の一部にさせる。
親しみを与える。テレビはウソをつかないを植えつける。
・ドラマ、音楽、映画、お笑い、トレンドで感動を与える。
社会人にとってテレビを必須にさせる。
・ニュース・トレンドを報道する。
・世間話など、テレビで放送される内容は必須。
世論を操作する。仕事に影響させる。
・テレビで大きく報道されたこと。継続的に放送された内容は、必ず雑誌やラジオ、店頭に並ぶ。
つまり、テレビで放送された内容は日本人にとって必須な情報であり、テレビを見ていない人たちでさえもテレビの影響下にある。日本の世論と国民を操るにはテレビは最強の洗脳ツールとなる。しかも、絶対にばれないように洗脳できる。
■政治の報道について
基本は
民主党、韓国、中国の不利にならないように報道する。
・菅直人（当時首相）の北朝鮮拉致関連団体との繋がり。また、それを知った拉致被害者の反応は、まったく取り上げられなかった。
ただし、
致命的すぎる情報は絶対に報道しない。・菅直人（当時首相）の韓国人女性との隠し子問題が台湾テレビで放送された。
・野田内閣総理大臣が誕生した翌日に野田総理が韓国人から違法献金していた事実が発覚
問題をすり替える。本当の問題から注目をずらす。
・東京電力の不手際⇒菅内閣による２次的、３次的災害（人災）
・フジテレビ韓流問題⇒実際は、フジテレビによる偏向報道が問題。
世間から忘れさせる手法。問題に取り上げない。関連する情報にも触れない。
・前原（元外相）が韓国人違法献金でやめた⇒菅直人（当時首相）が韓国人違法献金⇒さらに野田（新首相）が韓国人から違法献金。日本のメディアは一切ふれず。
・「国民は３日も経てば忘れる。」電力会社の世論対策マニュアルより（震災時に使われた）
例：大火事になった場合、テレビが大々的に報じれば大きく国民の注目をあびる。義捐金等も増える。しかし、テレビがまったく報じなければその問題はまったく騒がれない（注目されない）
実際の例：2011年、震災被害でコメ不足が問題となっているが、2011.7.26に政府の備蓄米800トンが火災で焼失していることはまったく報道されていない。（産経ニュースのみ報じた）
上記のような意図的な報道が繰り返された場合、明らかに国民の情報は偏ったものになる。
・民主党の悪い部分について印象が緩和される。
・民主党の良い部分ばかり印象に残る。
結果的にこれら意図された報道によって、国民ないし日本にとっては大きな損益となっている。
・民主党の悪い部分を知らないので民主党に投票してしまう。
・民主党政権となり、中国・韓国・北朝鮮有利にことが運んでいる。
・日本人から労働力、資金を吸い取り続ける構造へ進んでいる。
上記のような、結果的・総合的にみると日本にとって不利となり、中国・韓国・北朝鮮にとって有利となっている仕組み（カラクリ）は、何が何でもメディアは報道することは出来ない。
（つづく）
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