◇トップに戻る ◇日本の中心
第三者の視点における常識的な見解
問題に関わっている当事者よりも、蚊帳の外から見ている人のほうが冷静な見方と判断が出来るものです。そういった、いわゆる第三者からの物の見方と判断を利用します。特定の思想や執念を持たないことが必須条件となります。もうひとつ、人種によって常識というものは異なります。なので例えば、日本国内で起きた事件であれば、事件とは関係のない国内の日本人を第三者とする必要があります。なぜなら、例えば外国人による常識的な見解は、日本人にとって不利に、外国人にとって有利にことが運ぶ見解を示すかもしれません。これでは、第三者的な視点とは言えなくなってしまいます。また、帰化人であっても思想や常識は純日本人と異なるケースがあります。正確な常識的な見解が得られない可能性があるので帰化人は避けるべきです。これは差別ではなく、差別を無くす為に必要なことです。ただし、実際には一部分の常識的な見解ではなく、大多数の常識的な見解が必要になります。
■第三者とは
・ある問題に対して、まったく関係の無い人達
・ある問題に対して、議論している当事者以外
・ある問題において利益・不利益に影響しない人達
・特定の思想を持たない人達
・特定の団体に属さない人達
・自分の国を嫌いでない人達
■常識的な見解とは
・世間一般の社会人が共通にもつ知識
・世間一般の社会人が共通にもつ感覚
・世間一般の社会人が共通にもつ意見
・世間一般の社会人が共通にもつ判断
・世間一般の社会人が共通にもつ物事の捉え方
※ただし、現在の日本ではメディア等が公開する世論・市場調査は捏造されている危険性が十分にあるので注意すること。
■第三者における常識的な見解を導入するに当たって、必要なこと。
可能な限り『ありのままの情報』を『全体に公開』すること。その判断が第三者における常識的な見解になっているかどうかを、多くの人に知ってもらう（確認してもらう）ことで、より結果の精度が高くなります。理想は世界中にその事象を見てもらうことです。出来れば世界中が情報を取得できる状態が望ましいです。先の説明とおり、一部の偏った思想を持つグループが物事を判断するのは正しい結果を導けないからです。
■適正な常識について
日本人の気質、道徳が保たれている今はまだ活用できます。しかし今後、中国人や韓国人の常識が日本人に浸透することで日本人の常識に変化が生じる可能性が強く、適正な結果が得られなくなるという懸念があります。その場合、アジアに依存しない諸外国を第三者としての見解を入手する等の措置が必要になります。
次の定義を併用することで、より精度の高い真実を得ることが出来ます。
【定義Ⅱ】 関連する事案を集めて総合的に判断する【定義Ⅲ】 特定の方向性を持つ複数の事案を利用した確率論
◇トップに戻る ◇日本の中心PR
